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私たちは『太陽光発電所反対』に関わってしまったために『気候変動』にも興味を持つようになりました。


『退職したら好きなことをして過ごす。後は野となれ山となれ』と考えている多くのオジサンたちが大多数でしょう。余命が短いほど言えるでしょうね。


『気候変動』による大災害を経験しなければ多くの年寄り(政治家も含め)は『気候変動』に関心を示さないかもしれません。


私たちが直接何かをした訳ではないのですが、今のままでは大変なことになると知ってしまった以上何もしなければ私たちが世界を滅ぼすことになるのでそれは避けたいものです。




日本の国土を考えると太陽光発電や風力発電の適地は非常に少ないので、すぐ頭打ちになります。太陽光発電の推進第一人者の元アメリカ副大統領ゴア氏でさえ、国土が狭く森林の多い日本には向かないと言っていました。


昨年12月9日放映の「NHKおはよう日本」では、九州電力の太陽光発電の発電調整がうまくいかず、止む無く出力停止になったとありました。太陽光発電には、解決しなければならない問題が多々あります。


火山国である利点を活かし、CO2排出ゼロ・恒久的で安定的な『地熱発電』を国主導で早急に研究・開発すべきです!




スマホで『地熱発電 日本』を検索。『日本の地熱発電/JOGMEC 地熱資源情報』とか『日本で地熱発電が進まないのはなぜ?』をご覧ください!


『国立公園問題』が出て来ますが、法律にはたいてい『適用除外』があり国がその気になれば拡大もできるはずです。


あとは行政が、電力産業界にも強い態度で臨み、指導力を示し『地熱発電』に多くの予算を当てることかと。


やはり国の『やる気』次第でしょうね!


昔からある小規模水力発電の活用も、地域の電力供給として一考したいものです。

12月12日、7時のニュースで『長野県木曽町の太陽光発電所反対』を取り上げていました。


『おっ!』と思ったのは

『100㎡以上の太陽光発電所は町(住民?)の同意を必要とする』

という条例でした。


地方自治体が『本気になれば』規制できるのですね。

弱腰の自治体が多いなか立派‼️




条例を制定する自治体も増えて来たし、その内容も厳しいものになって来ているようです。


『御嶽山の入り口』という、より配慮が求められる土地であるとは言え、他の自治体の大きな励みになります!


やはり声は上げ続けないとと改めて思いました。

更新日:2021年2月3日

東浦メガソーラー裁判でお世話になった篭橋先生が、 中日新聞に掲載されましたのでご紹介いたします。




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